2026.01.10

「リフォーム、リノベーションすると一体いくらかかるんだろう?」
そんな不安を持たれている方も多いかと思います。見積りを取ることは、単に金額を知ることだけではありません。現状の住まいに対する不満や不便に対して、どう解決するのかプロとの答え合わせをする作業でもあります。納得できる見積りを手にすることで、抱えている不安をワクワクに変えることができるでしょう。
本日の記事では、増築リフォームにおいて費用相場、見積書で確認すべき注意点、賢い見積書の取り方と会社の選び方についてご紹介していきます。
増築リフォームをご検討中の方はぜひご参考ください。
・増築リフォーム見積りの費用相場がわかる。
・増築リフォーム見積りの確認すべき注意点がわかる。
・増築リフォームにおいて会社の選び方がわかる。
目次

増築に限らず、読者の皆様も一番気になるであろう費用相場。
相場を知ったうえで見積りをお願いすることで、ただ費用の確認をするだけではなく、費用の妥当性まで確認することができます。
併せて、1社だけに見積もりを取るのではなく、2,3社は比較も兼ねて取ることをお勧めします。
もっと詳しく目安費用について確認したい方はこちらの記事をご覧ください。

一般的に、新築時に広げるより、建物を建てた後に増築する方が費用は高くなります。
また、増築の内容や仕様により坪単価も増減するため、増築をする目的を明確化しておくことが大事といえます。

平屋建てに比べ、2階建てのほうが構造の補強が必要になる可能性が高いため、割高になります。
※費用はあくまでも目安のため、リフォーム内容によって金額は大きく変動します。
※坪単価について、10坪増築する場合は単純に10倍になる、という考え方にはならないため注意が必要です。(あくまでもリフォーム内容によるため)

見積もり書=「支払総額」と思われている方も多いかもしれませんが、リフォーム会社によってその認知が違うケースがあります。特に、見積り書を「工事費用の総額」と認知されている会社の場合は、諸経費が入っていないケースも考えられますし、項目として抜けている項目があることも。
以下に注意すべき項目をまとめましたので、見積り書に入っているか確認してみてください。
増築面積が10㎡を超える増築をする場合は必須になります。また、増築するエリアが準防火地域、または防火地域の場合は増築する面積に関係なく必須となります。上記エリアに該当するかどうか確認されたい場合は、管轄エリアの法務局や自治体によりますがWEBでの閲覧も可能です。
増築リフォームをする場合、延べ床面積が変わるため、工事が完了次第「建物表題変更登記」が必要になります。中古住宅を購入して増築リフォームをされる場合は、上記の登記のほか、土地・建物の所有権移転登記なども発生します。
特に古い家(昭和56年以前に建築された建物)を増築リフォームされる場合、既存建物の耐震補強が求められます。その他増築する面積や増築の仕方でも耐震補強が必要になるケースも。ただし、緩和措置もあるため、増築リフォームをする前にリフォーム会社へ確認すると良いでしょう。
増築で面積が広くなるため、固定資産税が増えることが考えられます。また、中古物件の購入から検討されている方は、購入時に不動産取得税が必要です。

見積もりも、ただ見積もりを取ればいいわけではありません。
ここでは賢い見積書の取り方と、失敗しない会社の選び方をご紹介します。
複数社のリフォーム会社に見積もりをお願いする方が多いかと思いますが、より比較がしやすいように、「同じ条件(平米数、グレード)」で依頼すると良いでしょう。
ただし、見積書をそのまま見せることは心象を損なう可能性があるため、一部分だけ写真で取って見せるか口頭で伝えるなどの工夫は必要です。
ちなみに、一括見積サイトなどがありますが、軽い気持ちで利用されることはあまりお勧めはいたしません。理由としては、依頼した数十社の会社から一気に連絡が来るため、各社への対応に時間を割かなくてはならない、検討する会社が多すぎて気疲れしてしまうことが挙げられます。面倒ではありますが、WEBやSNSで気になった会社のホームページを確認して、気になったら連絡するようにすると良いでしょう。
見積もりをお願いすると、必ず「現地調査」としてリフォーム会社の担当者が物件の調査に伺います。その時に、天井裏や床下まで調査してくれているか、必ずチェックしましょう。併せて、増築リフォームでは耐震診断までしてくれているかチェックしましょう。チェックを怠ってしまった場合、工事が進む中で追加の費用が発生したり、伴って工事期間が延びてしまう可能性があります。
増築リフォームに限らず、依頼した内容のみの提案なのか、そちらに加えてさらに提案をしてくれるかどうかは、会社選びをするうえで非常に大事なポイントです。例えば、増築をする表面的な目的が「住む人が増えて部屋が必要」な場合、前者の会社であれば部屋の増築だけで終わりますが、後者の会社だと、新しく住む人が特に高齢の方であれば段差解消などのバリアフリーや断熱改修の提案など、住み心地まで考慮した提案があるでしょう。当然、住む前から住んでからの満足度も大きく違ってきます。

今回は増築リフォームの見積りについて、費用相場、見積書で確認すべき注意点、賢い見積書の取り方と会社の選び方についてご紹介しました。
予算がある中で、見積もりの金額のみで判断するのではなく、依頼する会社が誠実かどうか、またメンテナンス費用まで含めたトータルバランスまで検討することで、増築リフォームを成功させることができるでしょう。
YUYUリノベでは、増築リフォームから部分的なリフォームまで、幅広くご対応しております。
リフォーム・リノベーションのご相談、いつでも承っておりますのでお気軽にご連絡ください。
