はじめてのリノベーション！失敗しないステップと費用・注意点

家事動線の悪さや収納不足、古くなった住まいに悩んでいませんか？
本記事では、はじめてのリノベで失敗しない準備手順と費用の注意点をわかりやすく解説します。

10秒でわかるこの記事の要約内容

• ☑工事費だけでなく諸費用を含めた資金計画で予算オーバーを防ぐ。

• ☑家族会議で暮らしの悩みや将来のライフスタイルを整理する。

• ☑相続や名義変更など権利関係のトラブルを事前に解消する。

• ☑安心して長く暮らせるよう耐震・断熱診断を必ず実施する。

• ☑現地調査のうえで予算と家族の要望に合ったプランを作成する。

• INDEX

• 1. 無理のない資金計画を立てる

• 2. 家族会議で優先順位を決める

• 3. 相続・名義変更手続き

• 4. 建物性能診断

• 5. 現地調査・プランニング

• 6.よくある質問（FAQ）

• 7. まとめ

無理のない資金計画を立てる

リノベーションについて検討を始める際に、最初に心配になることは「費用」のことではないでしょうか。
ここでは、資金計画を考える上で重要なポイントについてご紹介します。

予算の上限を把握する

予算の上限を把握することは、資金計画を考える上で一番重要なことと言っても過言ではありません。
世帯の収入から毎月の生活費等の支払い、将来のことも考えたうえで予算の上限を把握しましょう。
予算の上限を把握することは、いわゆる「ライフプラン」のことになるため、FP（ファイナンシャルプランナー）へ相談することもおすすめです。
予算の上限を把握することで、リノベーションにかけられる総額が分かり、無理のない資金計画を考えることができます。

工事費用以外にかかる費用を把握する

リノベーション（リフォーム）工事では、工事費用以外にかかる費用があることを事前に把握しておくことも重要です。
ケースバイケースにはなりますが、一般的に工事費用以外にかかる費用は以下の通りです。

〇引っ越し、仮住まい費用
リノベーション工事が大規模な工事の場合、工事中は仮住まいをしなければいけない場合があります。
一般的にフルリノベーションの場合、マンションであれば約1～3か月、戸建てで約2～4か月程度工事期間がかかるため、引っ越しや仮住まいが必要な場合は、事前に仮住まいの家賃なども把握しておくと安心です。

〇ローン関連の諸費用
リノベーション費用の支払いに「ローン」を活用される方も多いです。
しかし、ローンを組む場合は事務手数料などの諸費用がかかる場合があるため、事前にローンを組みたい銀行などのホームページで調べておきましょう。

〇登記費用
新しく物件を購入する場合や、実家の相続をしてリノベーションをする場合には所有権移転登記などの登記費用がかかります。
特に相続の場合は、相続税が発生する可能性もあるため注意が必要です。

工事費用以外にかかる費用の目安ですが、総額の約10～15%程度見ておきましょう。

予算の上限、工事費用以外の費用の把握し、無理のない返済計画を立てることでリノベ後の生活でも金銭的な不安を感じず、ゆとりを持った暮らしが叶います。

家族会議で優先順位を決める

無理のない資金計画ができても、叶えたいことがたくさんあると、せっかく考えた予算をオーバーしてしまうことになりかねません。
叶えたいことを優先順位をつけて整理することで、予算の中で満足度の高いリノベーションを実現することができます。
ここでは、家族会議で優先順位をつけるための手順について解説します。

叶えたいことをリストアップする

まずは叶えたいことをリストアップしましょう。
「〇〇のメーカーのキッチンにしたい」、「趣味部屋が欲しい」など何でも構いません。
思いつく限りのことを出すことが重要です。

リストを整理する

次に、リストを整理しましょう。
具体的には、「今の住まいや暮らしでの不満の解消」と「憧れや好きの具現化」で分けましょう。
2つに整理することで、優先順位がつけやすくなります。

「今の住まいや暮らしでの不満の解消」に優先順位をつける

先ほど「今の住まいや暮らしでの不満の解消」に分けたリストに優先順位を付けましょう。
ここでつける優先順位は、高ければ高いほど不満が大きいということになるため、その不満が解消できると満足度も高くなります。

「憧れや好きの具現化」に優先順位をつける

最後に、「憧れや好きの具現化」のリストに優先順位をつけましょう。
ただし、予算オーバーしてしまう場合もあるため、その際は優先順位を変更するなど柔軟に考えましょう。

優先順位を明確にすることで、予算がオーバーしても臨機応変に対応することができ、満足度の高いリノベーションを実現できます。

相続・名義変更手続き

実家のリノベーションを検討していても、名義変更や相続手続きをきちんとしておかないと後々のトラブルになりかねません。
ここでは、相続・名義変更の手続きの注意点について解説します。

贈与税の発生

親の名義のまま（故人含め）リノベーションをしてしまうと、リフォーム費用を親へ贈与したことになってしまい、110万円を超えた金額から贈与税が課せられます。

住宅ローン控除の適用対象外

住宅ローンを活用してリノベーションをする場合、他人名義のままリノベーションをしてしまうと住宅ローン控除の対象外となってしまいます。

親族間でのトラブル

複数の相続人がいる場合に、誰が不動産を相続するのか明確に決まっていない状態でリノベーション計画を進めてしまうと、親族間の仲に亀裂が入り、最悪裁判などに発展してしまう可能性があります。

相続・名義変更手続きをきちんと行うことで、これらのトラブルを防ぐことができ、快適に暮らすことができます。

建物性能診断

中古物件の購入や古い実家のリノベーションを計画する場合、見えない構造部分に不安をお持ちになりませんか？
ここでは、見えない構造部分を見える化する建物性能診断について解説します。

建物性能診断

建物性能診断とは、建物の安全性や劣化状況、耐震性、断熱性などを専門的に調査し、客観的な数値や等級で評価することです。
検査機関によって違いはありますが、主な診断の種類は以下の通りです。

〇建物状況調査（インスペクション）
構造耐力上主要な部分（柱や梁など）や雨水の侵入を防止する部分など（窓などの開口部）の劣化や不具合を目視や計測で確認する調査。

〇耐震診断
旧耐震基準の建物などを対象に、現行の耐震基準に対する安全性について計算・判定する調査。
旧耐震基準は1981年、昭和56年5月以前に建築確認を受けた建物のことです。

〇住宅性能評価
構造の安定や省エネ（温熱環境）など、10分野の共通基準に基づいて第三者機関が公正に評価する調査。

建物性能診断を行うメリット

・構造部の劣化の早期発見により、追加費用の発生リスクを減らすことができる。

・構造上壊せない壁（耐力壁）の位置を確認できるため、デザインと構造補強を両立させたプランが組める。

建物性能診断を行うデメリット

・診断費用：目視中心の診断で5～10万円、耐震診断や機材を使った詳細な診断では20～50万円程度かかる。

・購入手続きの遅れ：売り出し中の物件の診断の場合、診断から報告書の作成までに1～2週間程度かかるため、その間に他の購入希望者に物件を買われてしまうリスクがある。

建物性能診断を事前に行うことで、地震に強く、位置年中快適な温度が保たれる温かな住まいで、家族全員が安心して健康に過ごせます。

現地調査・プランニング

自分たちの要望が本当に叶えられるのか、専門家にどう相談すればよいのかお悩みではありませんか？
ここでは、現地調査・プランニングの際に押さえておきたいポイントについて解説します。

現地調査

現地調査は、実際にリノベーションを計画中の物件を専門家に事前に確認してもらうことです。
現地調査の際には、必ず立会い、図面だけではわからない採光や通風、実際の生活動線を確認してもらい、プランニングに反映してもらいましょう。

プランニング

プランニングでは、建物の構造上できないことが発生する場合があります。
例えば、壁を取り払って開放的な空間にしたいが、耐力壁のため壁の撤去ができないなどです。
当然、相談中の専門家以外でも同様に撤去はできないため、代替案をもらうなどしましょう。

現場の状況に沿った最適なプランが完成し、使い勝手の悪さに悩まされない快適な住まいが手に入ります。

よくある質問（FAQ）

Q.何から始めたら良いか全く分からない状態ですが、最初に何を行えばスムーズですか？

A.まずは叶えたいことをリストアップして、今の住まいや暮らしで不満に思っていることを洗い出し、優先順位をつけましょう。
併せて、概算の総予算を把握することで、いざ専門家へ相談する際にスムーズに話が進みます。
また、実際に相談をする前に資料を取り寄せることもおすすめです。

Q.住みながらの相談や、耐震診断・現地調査にはどれくらいの時間や準備が必要ですか？

A.現地調査や耐震診断は、通常1～2時間程度で完了します。
事前に住まいの図面をご用意いただくと、よりスムーズになります。
調査時は普段お過ごしの様子や、散らかりやすい場所などありのままを見せていただくことで、より生活にフィットしたプランの提案を受けることができます。

Q.相続した実家をリノベーションする場合、ローンや補助金の申請タイミングで気をつけるべきことはありますか？

A.名義変更（相続登記）が済んでいないと、ローンは原則組むことはできません。
また、国の補助金については「自らが居住していること」などの条件はありますが、受け取れるケースが多く、自治体の補助金については「名義人が一致していること」が条件になっていることが多く、この場合は補助金を受け取ることができません。
いずれも、名義変更（相続登記）をしていないと家族間でのトラブルにつながるリスクもあるため、早期から変更手続きと並行して、補助金申請の実績が豊富なリフォーム会社へ相談しましょう。

まとめ

はじめてのリノベーションは、資金計画や家族の要望整理、事前の建物診断や権利手続きといった正しい手順を踏むことで、後悔やトラブルを未然に防ぐことができます。
順序立てて準備を進め、ご家族がゆとりを持って笑顔で過ごせる理想の住まいを叶えましょう。

悠悠ホームでは、はじめてのリノベーションのご相談からフルリノベーションまで、幅広くご対応しております。
リフォーム・リノベーションのご相談、いつでも承っておりますのでお気軽にご相談ください。

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